日記*20110725*青いビーズのミツバチネックレス

*2011/07/25(月)   はれ


午前中、立川へ。

用事が済んで、久しぶりに駅ビルにあるルミネの中のお店をブラブラ。

震災以降、国立以外でゆっくりウィンドウショッピングなんて初めてかも....^^;

ユニクロや無印がある階に、ビーズのお店がありますが、いつも通り過ぎるばかりで一度も覗いたことがありませんでした。

このところ、ミツバチ三昧の日々なので、ミツバチグッズがないかついチェックしてしまいます。

ビーズのパーツがたくさん並んでいる中に、小さなミツバチのネックレスヘッドを見つけました!

「わ〜、これでミツバチネックレスを作ろう!」と思い立ってしまったのでした...^^;

「一度も作ったことないのに、できるんだろうか?」と半信半疑でしたが、若い店員さんが作り方を教えてくれて、必要なパーツをそろえてくれました♪

バラのビーズのネックレスがお気に入りで、バラの撮影に行くときにはいつもそれを付けていっています。

なので、ミツバチもビーズのネックレスにすることに....!

青い空を元気に飛んでいるイメージで、ライトブルーの小さいビーズにしました♪

ビーズのバラのネックレスとミツバチネックレス☆
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家に帰ってから、格闘すること2時間くらい。小さいビーズの穴に、テグスを通すだけで四苦八苦。

初心者でもなんとかできましたが、根気のいる作業でした...^^;

韓国語教室のヨン友はビーズ工芸の先生で、いつも素敵なビーズ作品をみんなに作ってきてくれます。

先日、バラのビーズのネックレスが切れてしまい、修理を頼みましたが、細かいビーズを通すのも手間のかかる仕事だったんですね〜^^;

この夏はこのミツバチネックレスで、ミツバチのお世話を乗り切りたいと思います♪




バラ☆つる クリムソン グローリ (Cl TH) 1946 アメリカ
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*今日の原発事故ニュース↓



*TBS 2011/07/25 20:44
茨城・栃木産の稲わらも規制値超え

 放射性物質に汚染された稲わらを食べた肉牛が出荷されていた問題で、25日、新たに茨城県と栃木県産の稲わらからも国の暫定規制値を超える放射性セシウムが検出されたことがわかりました。

 規制値を超える放射性セシウムが検出されたのは、茨城県高萩市の農家が牛に与えていた茨城県産の稲わらです。

 茨城県によりますと、この稲わらからは暫定規制値の48倍、1キロあたり1万4500ベクレルが検出されましたが、茨城県産の稲わらが規制値を超えたのは初めてです。汚染された稲わらは肉牛に与えられていたものの、出荷はされていないということです。

 また、栃木県でも那須塩原市の農家が肉牛に与えていた栃木県産の稲わらから、規制値を超える放射性セシウムが検出されたことがわかりました。これで、汚染された稲わらは福島や宮城、岩手に加え、茨城、栃木の5つの県で確認されたことになります。(25日20:44)


*毎日新聞    放射性物質:海洋学会が監視強化求め提言

 日本海洋学会(花輪公雄会長)の震災対応ワーキンググループは25日、東京電力福島第1原発事故に絡み、海洋の放射性物質の監視強化を求める提言をまとめ、文部科学省に提出した。5月下旬以降、原発から約150キロ以内の調査地点で「不検出」が続いているが、感度を上げて詳細に分析し、海洋汚染の予測などに生かすべきだと主張している。

 文科省によると、現在の分析手法の検出限界は、セシウム134で海水1リットル当たり6ベクレル、同137で9ベクレル。高感度分析では、この1000分の1程度でも検出可能という。

 花輪会長は「不検出の海域でも、魚介類が長期間生息すれば体内にかなりたまるかもしれず、低濃度でも汚染の広がりを把握することは重要だ。(餌の稲わらに付着したセシウムで汚染された)牛肉のように後になって分かったのでは遅い」と話している。【西川拓】

2011年7月25日 20時40分



*毎日新聞   2011年7月25日 21時34分  
放射性物質:栃木からの腐葉土 セシウムを検出

 秋田県は25日、栃木県の業者が出荷した腐葉土から1キロあたり1万1000ベクレルの放射性セシウムを検出したと発表した。

 県環境管理課によると、25日朝に「(秋田)県南のホームセンターで販売されている腐葉土の放射線を測定したら高い値が出た」と情報提供があり、県が系列店の腐葉土を調べた。【野原寛史】



*毎日新聞  2011年7月23日 地方版 
東日本大震災:美濃茶、安全を宣言 セシウム「微量で問題ない」 /岐阜

 県園芸特産振興会茶部会長の今井良博・白川町長と副部会長の岡崎和夫・池田町長らが22日、県庁で県内産茶葉の安全を宣言した。放射性セシウムが検出されたが、「ごく微量で問題ない」と説明している。

 2町は、県の2大銘柄「白川茶」と「いび茶」の産地。県保健環境研究所(各務原市)で検査した結果、荒茶1キロあたり池田町産茶葉からはセシウム137が4・7ベクレル、白川町産からは同2・2ベクレルが検出された。放射性ヨウ素は検出されなかった。放射性セシウムの暫定規制値は500ベクレルで、同部会は「ごく微量で、お茶として飲む際にはさらに薄まる」と説明した。

 同部会は独自のサンプリング検査を継続する。今井部会長らは「消費者は敏感なので、微量で安全なことを宣言してさらにPRしたい」と話している。【山盛均】



*時事通信   1、3号機は検出されず=建屋上空の放射性物質―福島第1原発
2011年7月25日 20時47分

 東京電力は25日、福島第1原発1〜3号機の原子炉建屋上部で無人ヘリを使って採取した空気を分析した結果、1号機と3号機では放射性物質が検出限界値未満だったと発表した。2号機の開口部付近ではセシウム134が1立方センチ当たり0.00022ベクレル、セシウム137が同0.00027ベクレルだった。
 現在の原子炉からの放出放射能量を推定するのが目的。東電は同原発西門付近で採取された空気中の放射性物質の量から、6月末時点で毎時10億ベクレルと推定しているが、東電の松本純一原子力・立地本部長代理は「実際に出ている量は10億ベクレルよりは少ないだろうと思う」と述べた。 

*毎日新聞   2011年7月25日 20時29分
福島第1原発:ブラウン管の破砕くず 放射線遮蔽の材料に

 物質・材料研究機構(茨城県つくば市)は25日、テレビのブラウン管の破砕くずが放射線を100分の1にまで遮蔽(しゃへい)できる材料になることを確認したと発表した。地上デジタル放送への移行に伴い、大量廃棄が予想される廃ブラウン管を再利用すれば、東京電力福島第1原発事故現場周辺での遮蔽対策に役立つとしている。

 同機構によると、ブラウン管のガラスには鉛が重量比で25%程度含まれ、ガンマ線を遮蔽する効果がある。

 コバルト線源を使って実験した結果、ガラス破砕くずを厚さ55センチにすると、放射線を約100分の1にまで遮蔽可能で、厚さ9センチの鉛板に相当する能力という。破砕くずと粉砕時に出るガラス粉を混ぜると厚さ40センチで同じ効果があるという。

 同機構元素戦略材料センターの原田幸明(こうめい)・グループリーダーは「ガラス破砕くずは運びやすく使い勝手が良い。破砕くずを詰めた土のうを汚染したがれきの上に重ねるなどの方法で、遮蔽対策に使える」と話している。【安味伸一】


*マイコミジャーナル    2011/07/25
原発を止めても電気は足りる、放射能は原爆80発分…原発の真実が明らかに


6月に発売された扶桑社新書『原発のウソ』 が20万部を突破し話題となっている。著者は京都大学原子炉実験所の小出裕章氏。かつて原子力の可能性に夢を抱き研究者となるも、その危険性を知り考え方を180度転換し、以後40年間に渡り"異端"の扱いを受けながらも原発の恐ろしさを訴え続けている。本書は3月の福島原発事故後の書き下ろしとなる。

第1章では原発の構造を説明した上で、福島原発が今後どうなっていくのかを現在の状況を鑑みて予測する。今後起こりうる最悪のシナリオは「水蒸気爆発」だという。もし何かの拍子に融解した燃料ペレットが落下し圧力容器にたまっている水と接触したら、水は急激に熱せられ爆発を起こす。もし、この水蒸気爆発が起これば首都圏は壊滅してしまうだろうと小出氏は言う。

次いで、放射能とは一体どんなものであるのかという基本的な解説から入り、現在福島原発から垂れ流されている放射性物質の種類、それらが人体に与える影響をわかりやすく説明。4月の時点ですでに原爆80発分の放射能が拡散してしまっているというが、被曝を防ぐ方法についても「原発から吹いてくる風の向きと直角の方向に逃げる」など、具体的に指南している。

なぜこれほどまでに危険な原発が地震列島である日本に54基も乱立するに至ったのか。その理由の1つは「原発を造れば造るほど電力会社が儲かるから」である。そして原発を止めても電気は足りる。さらに原子力はクリーンなエネルギーだと喧伝されているがそれは完全な欺瞞である。こういった点に関しても明快な説明が付されている。


*聯合ニュース    韓国とインドが首脳会談開催、原子力協定締結
2011/07/25 14:31 KST


【ソウル聯合ニュース】李明博(イ・ミョンバク)大統領は25日、青瓦台(大統領府)でインドのプラティバ・パティル大統領と首脳会談を行い、両国の協力について意見を交換した。

 両首脳は2010年1月に両国関係が「戦略的パートナー」に格上げされた以降、外交・安全保障や経済、社会など多くの分野で協力が大きく進展したと評価し、防衛産業を含む安全保障分野で協力を強化していくことにした。また、包括的経済連携協定(CEPA)関係を土台に、輸入規制緩和に向け緊密に協力することで合意した。

 会談で両首脳は「韓国・インド原子力協力協定」に署名した。同協定は原子力の平和的な利用を保障することで原子力発電所の設備や部品などの貿易を促進し、原発建設だけでなく、基礎・応用研究、農業、保健など、原子力安全に関する協力事項も盛り込まれている。

 また、交渉中の航空・海運協定や二重課税防止協定などが相互利益になるよう、早期に妥結するほか、気候変動への対応など、主な国際問題についても連携することで一致した。

 このほか、「韓国・インド文化交流の年」を迎え、文化院の設置やメディア関係者の交流拡大などを通じ、相手国に対する理解を高めることにした。

 李大統領は道路や発電など、社会間接資本の建設分野への韓国企業の参加を拡大できるよう、インド政府に支援を要請した。

 青瓦台関係者によると、インドは2032年までに原発の発電規模を拡大する予定で、ロシアとフランス、米国が原発市場に参入している。同関係者は「原子力発電協力協定の締結により、インド市場への進出に向けた法的基盤を整えた」と説明した。


*福井新聞    
「脱原発」のツケ 誰が後世に責任を持つのか
(2011年7月24日午前8時34分)


 「脱原発」「縮原発」「減原発」さまざまな言葉で、原子力推進政策に急ブレーキが掛かっている。菅直人首相が13日の記者会見で「事故のリスクの大きさを考えたとき、原子力は安全性確保という言葉だけでは律することができない技術」と述べ「脱原発依存」を宣言した。原発が電力全体に占める割合は約3割。原発依存度を段階的に減らし、再生可能エネルギーに転換するという。どのようにシフトするのか議論の積み重ねも、ロードマップもない。

 たとえ「個人的見解」にせよ、脱原発へ転換するなら国民に分かるビジョンが必要だ。もうひとつある。原発の廃炉や使用済み核燃料処理、高レベル放射性廃棄物の処分などバックエンド(後処理)対策だ。

 ■置き去りと放置■

 一国の首相が「脱原発」というなら、停止以降の措置について具体的に道筋を示す責任がある。

 バックエンド対策は、原子力政策を推進してきた自民党が置き去りにしてきた。民主党政権は放置状態である。「原子力政策大綱」は「原子力の便益を享受した現世代は、これに伴い発生した放射性廃棄物の安全な処理・処分への取り組みに全力を尽くす責務を、未来世代に対して有している」と明記する。現状はツケを後世に回そうとしているのだ。

 原発の廃止措置は1986年、現日本原子力研究開発機構の動力試験炉の解体撤去から開始され、本県の新型転換炉「ふげん」が3例目だ。ふげんは解体撤去までに約20年、約750億円を要する。国の試算によると、サイトから出る廃棄物は110万キロワット級の軽水炉で50~55万トン。約300億円の解体費用に加え、放射性廃棄物の処理・処分に約180億円、さらにその間の維持費などを合わせれば一千億を突破する。

 事故を起こした福島原発は1~4号機に加え、5、6号機も廃炉が検討されている。原子炉を製造した東芝は解体撤去に約10年としている。しかし、あくまで「技術的な提案」であり、炉心のメルトダウンなど現場の深刻さを考えれば、数十年掛かるという見方が大勢である。

 ■延命困難な情勢■

 原発の寿命に法律上の規定はないが、各電力は30~40年を想定。高経年化が進み、全国54基のうち運転開始から30年超は19基。本県に立地する商業炉13基では30年超が8基、2基は40年を超えた。国は「3・11」まで、40年超の原発延命を順次認可してきたが、流れは一変した。「脱原発」となれば、延命は困難になるはずだ。日本の海岸沿いに「原発の墓場」が林立するのだろうか。

 厄介なのは使用済み核燃料だ。核分裂反応を終えても高温の崩壊熱と強い放射線を出し続ける。冷却機能を失えば、再臨界の危険性があることは福島の事故が証明している。全国の原発で年間約1千トンが発生。各原発の貯蔵プールには既に7割程度が埋まっており、県内商業炉も同様だ。いずれ満杯になれば、運転そのものができなくなる。

 わが国は米国などの「ワンススルー方式」と異なり、一度使った燃料を再処理して効率利用する。だが、頼みの再処理工場(青森県六ケ所村)が本格稼働前の試運転でつまずいている。関西電力では一時的な中間貯蔵施設の用地選定ができずに苦慮している。再処理は核燃料サイクルの重要な構成要素である。その環はいびつなまま、修復できない。

 ■途上国押しつけ■

 再処理でできる高レベル放射性廃棄物については地層処分が決まっている。六ケ所村の施設で一時貯蔵しているが、最終的にはガラスで固めたものを地下300メートル以深の岩盤に埋設する計画だ。原子力発電環境整備機構(NUMO)が公募方式で進めているが、絵に描いた餅。反対に遭い可能性の調査すらできない。

 原子力政策の見直しで、核燃料サイクル計画が破綻すれば、「核のごみ」問題は新たな段階に入る。

 視界不良の中、ある日米戦略が浮上した。経産省と米エネルギー省、東芝などがモンゴルに核廃棄物の貯蔵・処分場を建設する計画という。手に負えないごみを途上国に押しつけることが許されるはずもない。

 「脱原発」より「脱核のごみ」が深刻な問題をはらむ。20、30年後にエネルギー新時代が到来してもツケの恐怖は続く。しわ寄せを食うのはいつも立地地域だ。(北島 三男)


*共同通信   玄海原発4号機もデータ誤入力 九電「運転に影響なし」
2011年7月25日 21時24分 (2011年7月25日 21時32分 更新)


 九州電力は25日、佐賀県玄海町の玄海原発4号機の耐震安全性評価(バックチェック)で、データの誤入力が1件見つかったと発表した。4号機は通常運転中だが、九電は「プラントの運転に直接影響するものではない」としている。九電は22日には玄海原発3号機の耐震安全性評価で3件の誤入力があったと発表。同原発の他の原子炉と川内原発(鹿児島県薩摩川内市)についても調査していた。
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by norikoiida | 2011-07-25 22:12 | 日記
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