日記*20110707*2018年のペ・ヨンジュン!



*2011/07/07(木)    はれ


朝起きたら「2018年年冬季五輪開催地、韓国・平昌に決定!」のニュースが....!

3度目の挑戦での決定ですね。

チュッカハムニダ〜♪

日本のマスコミは「冬のソナタ」のロケ地「平昌」というニュース紹介が多くて、冬ソナの映像を流してました!

2018年には再び「冬のソナタ」のブームがやってきそうですね〜♪

わたしは冬ソナツアーでナミソムには行きましたが、平昌にはまだ行っていないので、少し惹かれるものがあります^^*

2018年。今から7年後.....。あれこれ想像してしまいました!

ペ・ヨンジュンは46歳。

う〜ん、もうその頃には結婚もして、子供もいることでしょう....。

「太王四神記」を待っていた頃、あまりに作品の間があいて、ペ・ヨンジュンのことを「オリンピック俳優」なんて言っていたことがありましたが、2018年までにはあと2作品くらいには出演しているかしら....@@;

実業家やプロデューサーとして、ますます活躍....!?

わたしはその頃、どうしてるんでしょう〜^^;

今日は韓国語教室で、授業のあと、近くのレストランで「七夕ちらし」をみんなでいただきながら、2018年の平昌の冬季五輪開催のニュースが話題となっていました。

どこからか「2018年ね〜。その頃、もういないかも....!」なんて、冗談まじりの会話が聞こえてきました....@@;

みんなで苦笑....!

韓国語教室はもうすぐ5年目を迎えます。

あと7年なんて、きっとあっという間ですね。それまで、韓国語をやっていたら、みんなで平昌のオリンピックに行くのもいいかも....^^*

2018年は、2002年に韓国で「冬のソナタ」が放送されてから16年後。

ほんとに、「冬のソナタ」は不滅のドラマですね〜!



バラ☆ランブリング レクター 英  1912
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*今日の原発事故ニュース↓




*毎日新聞    2011年7月7日 19時26分(最終更新 7月7日 19時59分)
玄海原発:玄海町長 再開了承撤回を九電社長に電話通告


九電の社長に対し、一度は了承した玄海原発2、3号機の再稼働の撤回を電話で伝える岸本英雄・玄海町長=佐賀県玄海町役場で2011年7月7日、原田哲郎撮影
 九州電力玄海原発(佐賀県玄海町)2、3号機の再稼働問題で、今月4日に運転再開を了承した同町の岸本英雄町長は7日、九電の眞部利應(まなべ・としお)社長に電話し、再開了承を撤回すると伝えた。古川康・佐賀県知事も国、九電に対して不快感を示しており、玄海原発再稼働を巡る動きはこれで白紙に戻された格好になった。

 岸本町長はこの日昼過ぎ、町長室から電話で眞部社長に「運転再開の了承をいったん撤回させていただきたい」と伝えた。社長は「迷惑を掛けて申し訳ない」と陳謝し、「今後については、なるべく早く説明にうかがいます」と答えたという。

 これに先立ち町長は臨時会見を開き、了承撤回について、国のストレステスト(耐性試験)実施で玄海原発の運転再開先送りが確実になったことと、九電の「やらせメール」問題発覚が理由と説明。「作業をやり直したい」と語った。

 「やらせメール」問題については「原発事故を起こさないようヒューマンエラー防止を求めていたが、まさにそこに触れる問題」などと述べ、了承撤回理由の一つになったことを強調した。ストレステストについては「菅直人首相からストレステストを再開の前提とするとの発表があったから」と語った。

 町長は町議会の委員会でも撤回への同意を得た。

 岸本町長は今月4日、眞部社長に運転再開了承を伝え、同原発2、3号機が福島原発事故後、全国初の再稼働となる可能性が高まっていた。【原田哲郎】



*日経新聞     「やらせメール」依頼2300人以上に 賛成意見、1割が九電関係者
2011/7/7 22:54
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 九州電力玄海原子力発電所(佐賀県玄海町)2、3号機の運転再開を巡る「やらせメール」問題で、国主催の佐賀県民向け説明会に再稼働を支持する意見メールを送るよう九電社員が出した依頼のメールを、少なくとも2300人が目にしていたことが7日、九電関係者への取材で分かった。このうち、確認できただけで二十数人が賛成の意見メールを国に送っていたという。

 説明会に寄せられた意見メールは計473件で、再稼働への賛成は226件。少なくともこの約1割を九電関係者のメールが占めていた実態が浮かび上がった。

 九電は7日、依頼メールを作成した課長級社員のほか、受け取った子会社4社の担当者からも事情聴取。担当者の中には「課長級社員が、上司からの指示で依頼メールを送ったことをほのめかしていた」と証言した人もいたといい、九電の組織ぐるみの工作だった疑いも浮上している。

 九電によると、依頼メールは6月26日に開かれた説明会直前の22日と24日、原子力発電本部の課長級社員が、本社の一部と子会社4社の担当者に送信した。

 このうち発電所の建設・補修などを請け負う西日本プラント工業(福岡市)は全社員がアクセスできるネットワークの掲示板に、依頼メールとほぼ同じ内容を掲載。同社の内部調査の結果、社員約1400人が閲覧し、うち約20人が再稼働に賛成する意見メールを送った可能性が高いという。

 このほか、いずれも子会社で福岡市の九電産業、ニシム電子工業、西日本技術開発でも依頼メールを社員に転送したり、印刷した紙を渡したりしていた。九電の調査では、子会社4社で計約2300人が依頼メールの内容を見ていた。西日本プラント工業以外の3社でも少なくとも数人が賛成メールを送ったという。

 西日本プラント工業は「原子力関連事業は当社の売り上げの半分を占めるので、運転停止が続くと厳しい。ただ『やらせ』に加担したことはまずい判断で、おわびしたい」と釈明している。

 依頼メールは九電本社内でも原子力部門の「数十人くらい」(真部利応社長)に広がった可能性があるとしており、同社は調査を急いでいる。



*時事通信    再稼働で政権迷走=「脱原発」路線に菅首相腐心
 菅直人首相が原発の安全確保に向けて新たなルール作りを指示したことで、原発の再稼働問題への政府対応が迷走し始めた。九州電力玄海原発(佐賀県玄海町)の再稼働へ奔走していた海江田万里経済産業相ははしごを外された形となり、首相退陣前の辞任を7日示唆。民主党の岡田克也幹事長も首相の対応を「ちぐはぐ」と批判した。既に末期の様相を呈している菅政権は一段と混乱を深めた。
 「現在の法制度では原子力安全・保安院が判断して経産相がOKすればいいが、大事故で(現制度は)国民の理解を得られない」。首相は同日の参院予算委員会で、原発の再稼働手続きについてこう強調。「国民の理解」と何度も繰り返し、新ルールの必要性を訴えた。
 海江田氏は6月18日、定期点検中の原発の再稼働を求める方針を表明。首相は翌19日のインターネット番組で「全ての原子炉を止めることは、あまりにも経済に対する影響が大きい」と海江田氏に歩調を合わせ、再稼働を容認していた。
 しかし、首相はストレステスト(安全検査)の実施を含む新ルール作りを指示し、再稼働のハードルを自ら引き上げた。首相が方針転換した背景については、「『脱原発』を掲げて衆院を解散する芽を残すため」(民主党中堅議員)との見方がある。首相は参院予算委でこの点を追及され、「私個人の思惑にすり替えないでほしい」と否定したが、延長国会終盤の8月に解散に打って出るとの臆測は消えない。
 実際、首相は再稼働を一時容認した直後のブログで「原発推進という過去数十年の路線に再び戻ったという意味ではない」と釈明するなど、「脱原発」路線が後退したと受け取られないよう腐心してきた。
 一方、首相の姿勢には原発を抱える自治体が猛反発。玄海原発の再稼働容認に動き始めていた佐賀県の古川康知事は7日、首相官邸で枝野幸男官房長官と会った後、記者団に「根本の政府方針がふらふらしている中では、これ以上の検討は進められない」と怒りをぶちまけた。
 「海江田氏は本当に気の毒だ。早くこの政権を終わらせないと駄目だ」。西岡武夫参院議長は同日の記者会見で深刻な表情でこう語った。(2011/07/07-21:36)



*日経新聞    福島の森林組合、原発事故で賠償請求 東電に5628万円
2011/7/6 10:00

 福島県森林組合連合会(国井常夫会長)は6日までに、福島第1原発事故のため、造林作業などができなくなる被害を受けたとして、4月末までの損害賠償約5628万円の仮払いを東京電力に請求した。森林組合による請求は初めて。

 請求したのは、警戒区域、計画的避難区域の指定で仕事ができなくなった双葉地方森林組合や相馬地方森林組合など4組合の被害。今後、警戒区域内に山林を持つ組合員など個人の損害についても、風評被害などの実態を把握してあらためて賠償請求する方針だ。

 国井会長は「森林組合が解体されたら、民有林を守る人がいなくなる。組合を維持するためにも損害賠償を進めなくてはいけない」と記者団に訴えた。対応した東電の広瀬直己常務は「どんな損害が発生しているかをよく勉強し、なるべく早く対応したい」と述べた。〔共同〕



*朝鮮日報     2011/07/06 08:15:05
福島原発:周辺の子供の45%が甲状腺被ばく
最大0.1マイクロシーベルト露出

 福島第1原子力発電所周辺の子供の45%が甲状腺に被ばくしていたことが分かった。

 日本のメディアは5日「原子力安全委員会が3月下旬に福島第1原発の近くのいわき市、川俣町、飯舘村などに居住する0-15歳以下の子供1080人を対象に甲状腺被ばくの有無を調査した結果、調査対象者の45%が被ばくしていたことが確認された」と報じた。

 原子力安全委員会は「最大被ばく量は毎時0.1マイクロシーベルト(年間換算50ミリシーベルトに相当)で、ほとんどの子供たちの被ばく量は毎時0.04マイクロシーベルト(年間換算20ミリシーベルト)以下。この程度の被ばく量なら健康に影響がない」と述べた。日本政府は、毎時0.2マイクロシーベルトを超える場合は精密検査を受けるようにしている。年間100ミリシーベルトの被ばくで、がんになる危険性は0.5%高まる。100ミリシーベルトは、緊急時の年間被ばく量限度だ。

 放射性ヨウ素にさらされると、ヨウ素が甲状腺に入って甲状腺を破壊、5年以上の潜伏期を経て、甲状腺がんを起こす可能性がある。チェルノブイリ原発事故の放射性降下物にさらされた子供のうち、これまで約6000人が甲状腺がんの診断を受けたという研究報告もある。ヨウ素剤をあらかじめ服用すると、甲状腺にヨウ素が十分に含まれ、放射性ヨウ素が甲状腺に入るのを防ぐことができる。しかし、日本政府は、ヨウ素剤を子供たちに配布していない。

 放射性物質が現在も福島原発から引き続き流出している上、茶や野菜といった農水産物からも放射性物質が検出されていることから、市民団体は「政府が積極的な対策を立てるべき」と主張している。「子どもたちを放射能から守る 福島ネットワーク」という市民団体が同日、避難対象地域でない福島市内4カ所の土壌を調べたところ、1キロ当たり1万6000-4万6000ベクレルのセシウムが検出されたと発表した。同団体は「これはチェルノブイリ原発事故時の強制移住基準を上回る数値。住民が自主的に避難できるよう、政府は支援しなければならない」と主張した。

 原発事故後、福島在住の女性の母乳からセシウムが検出され、子供と青少年の尿からも放射性物質が微量検出されている。東京大学の小佐古敏荘教授は「子供のための被ばく基準を原発の敷地内で働く人々とほぼ同じレベルで適用している」とし、日本政府の対策は安易だと批判した。

 一方、日本政府は「福島県内の学校など約2700カ所に放射性物質の濃度を常時測定できる装置を年内に設置する」と発表した。

東京=車学峰(チャ・ハクポン)特派員

【ニュース特集】福島原発

朝鮮日報/朝鮮日報日本語版


*共同通信    福島第2原発の冷却一時停止 電源盤から火花
2011年7月7日 19時29分 (2011年7月7日 22時23分 更新)


 東京電力は7日、福島第2原発1号機の原子炉建屋付属棟で電源盤から火花が出るトラブルがあり、原子炉と使用済み燃料プールの冷却が3時間半にわたり停止したと発表した。火花による火災はなかった。調査に伴い、冷却に必要な電源を止めた。原子炉は冷温停止状態だったが、燃料は熱を発し続けるため、原子炉の温度は当初の約25度、燃料プールは約26度から少し上昇したとみられる。
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by norikoiida | 2011-07-07 23:09 | 日記
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