日記*20110510*つるバラのカクテルが咲きました♪




*2011/05/10(火)   くもり/はれ/雨


今日の午後から雨になり13日(金)まで雨模様....と朝の天気予報。

雨ではミツバチの巣箱の内検ができないので、朝のうちに作業をしようということに...。

8時半にミツバチ畑に行き、メグミさんと一緒に10時まで作業しました。

*詳細は→*beehoney*garden   国立ミツバチ日記 


その後、メグミさんの家の庭にバラが咲いたというので撮影に行ってきました。

つるバラのカクテルや、白い野バラ、ピンクの大輪のバラなど春の庭に咲きそろってました。

ビオラにミツバチが来ていたのに、カメラを向けるとさっと飛び去ってしまい残念でした...^^;


メグミさんの家のバラ☆カクテル
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春はつるバラが咲いて、バラ園はいっそう華やか!

これから、バラとミツバチで忙しくなりそうです〜^^;

明日から5/16まで、西武ドームで「第13回国際バラとガーデニングショウ」が開催されます。

毎年、一緒に行っていたヨン友はキム・ヒョンジュンで忙しいとかで、今年は一人で行くことになりました。

明日は雨の予報だけど、張り切って行ってきます♪





今日の原発事故ニュース↓




*東京新聞   謎深まる4号機爆発 水素、原因じゃない?
2011年5月10日 夕刊

 福島第一原発4号機の原子炉建屋が大破した原因をめぐり、謎が深まっている。建屋内プールの使用済み核燃料が損傷し水素が発生したと考えられてきたが、水中カメラで調べても燃料に損傷は見あたらない。地下で接する3号機から水素が流入した説も出てきたが、説得力に欠ける。専門家の間でも「原因は分からないかも」との声が出始めた。
 大震災当時、定期検査中で、炉内の燃料は全てプールに移されていた4号機。1~3号機の対応に追われ、忘れられがちだったが、三月十六日撮影の衛星写真で大破していたことが分かった。
 柱を残しほとんど壁が吹き飛んでいることから、東京電力は水素爆発が起きたと判断。計千五百三十五体の燃料を保管していることから、注水冷却に追われることになった。
 だが、四月二十八日と今月七日にプール内を水中撮影すると、がれきなどは入っているが、いずれも予想以上にきれいな状態。
 東電の松本純一原子力・立地本部長代理は八日、「燃料は比較的健全と思っている」と述べた。燃料が無事なのはいいことだが、大破の原因究明は振り出しに戻った。
 次に浮上したのが、隣の3号機から水素が流れ込んで爆発したとの説。先に3号機は大爆発を起こし建屋は無残な姿になっており、水素が発生したのは明らか。3、4号機は地下の配管などでつながっているため、流入説が出た。ただ、経済産業省原子力安全・保安院の担当者は「空気より軽い水素が下に回り込むものなのか疑問がある」と否定的だ。
 水素以外の爆発説もある。点検時に持ち込まれた有機溶剤などが原因という。ただ、持ち込み量は「地震前日の作業終了時で石油類二・六リットルとスプレー缶三十三本」(東電)。民間シンクタンクの原子力コンサルタント佐藤暁氏は「壁一枚飛ばすどころか、人がやけどする程度でしかない」という。
 テレビカメラで爆発が撮影された1、3号機と違い、4号機は爆発の目撃者もいない。原子力安全委員会の関係者は「どの仮説も検討するとあり得ないという結論になる。いつ壊れたかすら特定できていない」と途方に暮れる。


*毎日新聞    2011年5月10日 20時41分
福島第1原発:3号機プール水は高濃度 東電燃料溶融否定


福島第1原発3号機使用済み燃料プールの様子。大量のがれきなどがあり、燃料がほとんど見えない=東京電力提供のビデオから
 東京電力福島第1原発の事故で、東電は10日、3号機使用済み核燃料プールの水から高濃度の放射性物質を検出したと発表した。セシウム137(半減期約30年)は1立方センチ当たり15万ベクレルなど、先月18日に発表した2号機プールとほぼ同レベルで、通常運転時の炉水に比べて約1000倍。東電は「炉内の放射性物質が水蒸気などを通じて溶け込んだ」として、プール内の燃料溶融は否定している。

 東電によると、今月8日にコンクリート圧送車でプール内の水を採取した。主要な放射性物質の濃度はいずれも1立方センチ当たり▽セシウム137、15万ベクレル▽セシウム134(同2年)14万ベクレル▽ヨウ素131(同8日)1万1000ベクレル--だった。

 また、東電は10日、3号機プール内の画像を公開した。4号機のプールに比べてがれきの散乱が目立ち、プール下部にある使用済み燃料も見えない状況だった。【岡田英、日野行介】



*毎日新聞   2011年5月10日 21時10分
福島第1原発:工程表見直しへ 冷温停止へ課題山積

 東京電力福島第1原発が東日本大震災で被災して11日で2カ月。政府と東電は先月17日に示した工程表に沿って、6~9カ月以内に原子炉内の温度を100度以下の「冷温停止」にするとの目標を掲げているが、克服すべき多くの課題がある。細野豪志首相補佐官は「事態は少しずつ進展しているが、全体としては引き続き目を離すことはできない」としており、発表から1カ月となる17日には工程表を見直す方針だ。【河内敏康、足立旬子、野田武】

 作業が最も進んでいるのは1号機だ。10日には原子炉圧力容器の水位計が動作するよう調節する作業が完了。11日には格納容器の圧力計を調節する。原子炉を安定的に冷やすための循環型冷却システム設置準備も進んでいる。

 だが、課題もある。原子炉建屋内の一部で9日、1時間当たり600~700ミリシーベルトもの高い放射線量を測定。作業計画の見直しを迫られる恐れもある。

 2号機では、タービン建屋の地下などにたまっている高レベルの放射能汚染水が問題だ。汚染水の移送作業を続けているが、思ったほど水位が下がっていない。原子炉建屋内の湿度が高いことも課題になりそうだ。

 最も破損が大きい3号機では、圧力容器内の温度が下がりきっていない。注水量を増やしたが、効果が十分に得られていない。4号機は、爆発で原子炉建屋が大破した。東電はプールの健全性を確保するため、プールを下から支える構造物を設置する。

 日本記者クラブで10日、講演した松浦祥次郎・元原子力安全委員長は、夏場に密封性の高い防護服での作業は、熱中症になる恐れがあると指摘。長期化に対応するため、作業環境の改善と医療体制の充実が急務と指摘した。

 福島第1原発からの放射性物質の放出も続き、福島県内の土壌に放射性物質が蓄積することによる、影響の長期化が懸念される。

 ◇北西側地域の土壌、避難レベル超す
 文部科学省は4月、米エネルギー省と共同で航空機を使ってセシウム137(半減期約30年)の土壌蓄積量を調べたところ、原発の北西方向にあたる同県浪江町、双葉町、南相馬市、飯舘村、葛尾村などで、1平方メートルあたり300万~1470万ベクレルに達した。旧ソ連のチェルノブイリ原発事故(86年)で、住民避難の判断基準とされた1平方メートルあたり55万ベクレル以上という数値を大幅に上回った。

 今回の事故による避難地域は、国際放射線防護委員会(ICRP)の勧告をもとに、空間線量が年20ミリシーベルトという数値を基準としたため、蓄積が多くても避難対象ではない地域がある。

 文科省は「土壌の放射性物質が、すぐ体内に入るわけではない。測定場所によって濃度も異なる」と説明する。一方、今後の住民の帰宅や農業の可否の判断にあたり、土壌の汚染度が議論になる可能性がある。

 名古屋大大学院の山沢(やまざわ)弘実教授(環境放射能)は「土壌汚染は、土に付着するセシウムから出るガンマ線による外部被ばくが問題」と指摘、放射線量低減には土の入れ替えが有効と提案する。

 またガンマ線は土の中を通りにくい性質があるため、「同じ場所で土を上下で入れ替えることも効果がある。空間中の放射線量をできるだけ低く抑えることが大切だ」と話す。



*東洋経済   日本の原発はどのくらい発電したか、10年度運転実績を原子力安全・保安院が発表 - 11/05/10 | 17:09

 原子力安全・保安院は、5月9日、2010年度(2010年4月1日〜11年3月31日)の原子力発電所の運転実績の集計を発表した(下表参考)。

 これによると、原子炉17機を有する東電は、出力ベースで全原発の35.4%を占めるが、設備の稼働率はわずか55.3%にとどまり、全原発発電量では29.1%を占めるにとどまっている。

 深刻な状態から脱せない福島第一1〜4号機はもちろん、地震で停止中の5、6号機と福島第二も再開のメドはたたない。07年中越沖地震で停止中の柏崎刈羽2〜4号機の運転再開も不透明な状況。

 東電は全出力1万7308メガワット中、72%の能力を欠いた。原発がその経済性を発揮するには長期・安定的な稼動が不可欠だが、4年の間に発生した2度の地震により、東電はおよそ正反対の状況に追い込まれている。(写真は福島第一4号機使用済み核燃料保管プール内部、東京電力提供)


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*asahi.com 【放送】なぜ、マスメディアは「脱原発」と言えないのか?
2011年5月10日

 福島第一原発事故の直後、私はアメリカのメディアにかかわる知人から、「なぜ日本人は二度も原爆を受けながら、アメリカからもらった原発技術で日本列島を覆ってしまったのか」と問われた。私は即座に「死の灰」を浴びたことと深い関係があると答えた。

 1954年、日本漁船・第五福竜丸がビキニ環礁でアメリカの水爆実験に遭遇。乗組員23人が被曝し、うち1人が死亡した。同年、水爆で生まれた怪獣が暴れ回る映画「ゴジラ」が制作された。全国に原水爆禁止運動と反米感情が巻き起こると、アメリカは原子力の平和利用を掲げて、57年、東海村に「原子の火」を“贈与”。63年には原子力で動く正義のロボットが活躍する「鉄腕アトム」がアニメ化された。これ以降、日本の子どもの中に「ゴジラ=原爆・戦争」と「鉄腕アトム=原発・平和」が同居するようになった。

 こうした心象を、評論家加藤周一は、「比喩的に言えば、原子爆弾とは制御機構の故障した(原子力)発電所のようなものである」(99年10月20日付朝日新聞夕刊「夕陽妄語」)と評し、原爆=戦争、原発=平和という意味では遠いが、核分裂の連鎖反応という意味では極めて近い「遠くて近きもの」と位置づけ、「東海村に事故がおこれば、『ヒロシマ』を思い出すのが当然であろう」と指摘した。その東海村JCO臨界事故に続いて、福島第一原発で「レベル7」の惨事が起きたのだ。

 しかし、マスメディアは、パニックの第一発生源にはなりたくないのか放射能の値を示すときには判で押したように「ただちに人体に影響が出る数値ではない」とつけ加える。

 しかし、全電源喪失で、原発本体の危機的状況が延々と続き、「安心情報」に耳を傾ける者はほとんどいなくなった。ことに、高濃度の放射性物質を含んだ水で作業員が被曝し、大気中の放射線量の上昇、周辺の農作物や土壌、水質の放射能汚染が拡がり、炉心から出たとされる放射性物質を含む水が大量に海に漏出するに及んで、人々の不安と怒りはピークに達した。

 テレビからは、派手なコマーシャルが消え、タレント、スポーツ選手の「日本は一つ」、「がんばれニッポン」の掛け声が日増しに大きくなってきた。こういう善意のオンパレードには注意を要する。「助けて」と叫ぶ人に「がんばれ」と言う。これは残酷なことではないのか。しかも、ドサクサまぎれの「がんばれニッポン」は、戦時中の「一億一心」を連想させる。

 海外の目はもっとシビアである。この難局を乗り越え、地震列島にもっと原発を作ろうという国に、「がんばれニッポン」と応援する国はめっきり減っている。

●メディアは仲介に目覚めるか

 悲惨なのは、30キロ圏で屋内退避させられた住民たちだ。圏内の市町村長からは、「国の責任において」避難指示が出されることを望む悲鳴のような声が上がったが、それへの政府の対応は「自主的な移転を求める」という冷淡なものだった。将来の責任追及に対する予防線ではないのかとの疑念を抱かせる。

 そうしたなか注目すべき番組があった。NHK教育テレビのETV特集(4月3日)は、評論家吉岡忍氏が、原発から27キロの浪江町赤宇木の集会所で屋内退避指示のまま身動きならない人々を取材し、あわせて三春町の住職で芥川賞作家の玄侑宗久氏と原発災害について語りあった。

 この番組は、高レベルの放射能の中に剥き出しのまま放置された人々がそこを出て避難するまでを記録した。原発事故が地域社会を根こそぎにし、原発と人間の間には共通するスケールがないことを明らかにした。安全情報ばかりを流すニュースとは、取材思想が根本的に違っている。

 教育テレビの健闘をもう一つ。「福祉ネットワーク」は、時折、教育波から総合波に切り替え、被災地の障害者施設と結び、生放送を継続した。評論家の内橋克人氏は、こうしたときこそ、災害弱者を基本にすえて日本社会再生の方向をつかんでほしいと訴えた。この発言の先には、原発依存の社会を根本的に問い直す、「脱原発」社会が見通されている。事態が刻々悪化するなかで、メディアが自らの機能を、被災住民と行政の「仲介」に差し向けた例である。仲介は、英語でまさにメディアである。

 福島第一原発の事故は海外に大きな衝撃を与えている。ドイツでは大規模なデモが起こり、脱原発を掲げる「緑の党」の支持者が増加している。

 それにしても、全国に点在する国内の原発所在地で連日のように電力会社に対する抗議行動が起こっているが、それらを紹介するニュースがほとんどないのはなぜだろう。

 例えば、3月27日の午後から夜にかけて、東京・銀座で東電本店に対するデモが行われ、主催者発表で1000人以上が参加し、口々に「脱原発」を訴えた。しかし、取り上げたメディアは少なかった。ただ、海外メディアが報じたことをニュースにした程度だった。

 NHKは「海外ネットワーク」で、日本の原発事故に対する米独の反応を自前の取材で伝えた。アメリカの原発に隣接する住民の不安や、ドイツの脱原発の決断など日本でこそ考えなければならない内容だ。順番が逆でも国内メディアは、社会的な動きとして「脱原発」の動きを取材せざるをえないところに来ている。それでも取材しないとなれば、「脱原発」を言い出せないよほどの事情があると疑われても仕方がない。

 目前の危機に対処しているときに、先のことを考えるのは不謹慎だという理屈は、放射能災害に関しては通用しない。日本のマスメディアは、今こそ、各地の「脱原発」の動きを積極的に紹介し、政府が現下の危機を克服する後押しの役割を果たす時である。(「ジャーナリズム」11年5月号掲載)

   ◇

桜井 均(さくらい・ひとし)

元NHKプロデューサー。1946年東京生まれ。東京大学文学部卒。69年NHK入局。主にNHKスペシャル番組を制作。2006年からNHK放送文化研究所でアーカイブ研究。立正大学文学部教授、立命館大学、東京大学で客員教授も。番組「埋もれたエイズ報告」「東京裁判への道」など。著書に『テレビの自画像』(筑摩書房)、『テレビは戦争をどう描いてきたか』(岩波書店)など。


*TBSニュース   2011/05/10 12:32
「原発敷地外での作業希望、却下された」


 「宮城県でトラック運転手」という求人に応募した男性が実際には福島第一原発の敷地内で作業をさせられていた問題で、この男性が取材に応じ、「現場で敷地外での作業を希望したが却下された」と話しました。

 この問題は、大阪市西成区のあいりん地区にある労働福祉センターで、60代の男性労働者が「宮城県女川町でのトラック運転手」として採用されたにもかかわらず、実際は福島第一原発の敷地内で給水作業にあたっていたものです。

 男性は10日、取材に応じ、初めの3日間は線量計を持たされず、「恐怖というよりも、あきらめを感じた」と話しました。また、線量計を渡された後も敷地外にいた別の作業員と比べ放射線量の値が3倍だったことに怖くなり、敷地外での作業を希望しましたが、現地の担当者に却下されたと話しました。

 この問題をめぐっては、大阪労働局が職業安定法違反の疑いもあるとみて、関係者から事情を聴いています。(10日12:32)


*時事通信    2011年5月10日15時6分
女性退避義務違反の疑い=福島原発事故で東電—厚労省調査


 福島第1原発事故で女性社員が被ばくした問題で、緊急時の退避などを義務付けている労働安全衛生法に東京電力が違反した疑いがあるとして、厚生労働省が調査を始めたことが10日、分かった。

 同法電離放射線障害防止規則は、事業者に対し、事故などで短期間に15ミリシーベルトを超える被ばくの恐れがある場合、従業員の退避を義務付けている。事故対応に当たる際は例外として残留が認められるが、女性は妊娠する可能性がないとの医師の診断が必要とされる。

 また、診断がない女性の被ばく線量限度は3カ月で5ミリシーベルトで、これらの規定に違反した場合、事業者には6カ月以下の懲役または50万円以下の罰金が科される。

 福島第1原発では3月23日に退避するまで女性19人が勤務し、うち1人の被ばく線量が最大17.55ミリシーベルトだったことが判明しており、同省福島労働局が調査を始めた。 
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by norikoiida | 2011-05-10 18:21 | 日記
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